あなたは日頃から支払いをするときに電子マネーをご利用しておきますでしょうか。
日本にはスイカの鉄道系の電子マネーやクイックペイ、楽天Edy、WAONなどたくさんあり多くの方が手軽に支払われるということで利用しています。
そんな中国にも電子マネーはすごく広がっており、その広がりでは日本を超えている状況です。
私が中国に住んでいたときにほとんどの支払いを電子マネーで行っていました。
中国の代表的な電子マネーは、微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）があります。
電子マネー以外でもデビットカードの「銀聯カード」も中国では多くの方が利用しています。
そのため日本に訪れる中国人観光客に対応するために日本でも微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）などの中国の電子マネーを利用できる店舗が増えてきています。
このような対応で中国人観光客もより多く日本でお金を使うことができるため今後、微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）を導入する店舗はますます増えていくことが予想されています。
微信は、英語名でWeChat、日本語名でウィーチャットと言います。
微信は、日本のLINEのようなチャットツールのため中国人のほとんどがスマートフォンにインストールされており私もよく使っていました。
微信は、友達に簡単にお金を渡すことができたり、お年玉を送ったりすることができます。
微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）を初めて知った方もいるかと思いますが、支付宝は2015年に日本に進出しており、17年末には約4万5000店で利用できるように拡大しています。
2020年には東京オリンピックが開催され、外国人観光客がかなり訪れます。
そのためこれから微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）を導入していく店舗が増えていく想定です。
世界的に現金で支払いを行うよりもキャッシュレス決済で行うことが増えています。
今後、キャッシュレス決済はますます広がっていき、現金では受け付けないという世界がやってくるかもしれません。
ちなみに現在、日本で微信（WeChatペイ）や支付宝（アリペイ）を導入している店舗はどこがあるのでしょうか。
日本で微信、支付宝を導入している店舗
かなりの大手企業が導入してきており、大企業から広まっています。
やはり何事も大企業で導入されることによって世間に認知されていく傾向があります。
今や中国人の購買力はすごいため、百貨店では小田急百貨店、近鉄百貨店、東武百貨店も導入。
そして中国人を沢山訪れる家電量販店ではヤマダ電機、ビックカメラ、エディオン、上新電機、ラオックスなど。
ドラックストアでもサンドラッグ、ツルハグループ、ココカラファインなどなど。
インバウンドは今や日本企業が多く狙っている市場のため、コンビニのローソンでも導入されてきています。
さらに中国人が爆買いしていくドンキホーテでも導入されており、導入したことによって売り上げが激増した結果もあります。
このキャッシュレス文化は日本政府も後押ししており、2025年に40％に高める目標を掲げました。
ちなみにまだまだ日本人は微信、支付宝の存在を知りません。
しかし、数年経った時には日本人の多くが微信、支付宝の存在を知っている世界へと変貌すると予想されます。
それぐらいグローバル化が進んでいると同時に中国系の観光客も多く、チャイナタウンが日本には沢山あります。
日本の若者は購買意欲が非常に低くなっていますが中国人は見栄の文化が若者にもあるためブランドが大好き。
そんな購買意欲の高い中国人をいかに取り込めるかが今後に日本企業の生き残り作戦になるであろう。
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